平成13年まで小学校で義務づけ
られていた色覚検査が、平成14年に
廃止されその後は任意検査となった
ため、色覚検査を受ける学童が激減
し、色覚異常があるのに気づかない
まま進学・就職に臨み、直前で進路を
断念するケースがあることが日本眼
科学会の調査で明らかになりました。
色覚異常は、男性で20人に1人、
女性で500人に１人の割合で現れ、
色の見分けが難しく、赤と緑、赤と黒
、ピンクと灰色などの識別に困難を
生じます。 60％以上は軽い症状と
されますが、有効な治療法はなく、
眼鏡等による矯正もできません。
色覚異常があっても、日常生活には
支障のない人がほとんどですが、安
全上の理由などで「色覚が正常であ
ること」を求められる職業もあります
。
色覚異常の検査は、従来は小学校4
年生を対象に行われていましたが、
現在は各地方自治体、学校で、色覚
検査の実施状況・時期などは異なっ
ている可能性があります。
就職直前になって進路を変更すると
いったことが起きないように、小学校
で行われる色覚異常の検査は、ぜひ
受けられることをお勧めします。
また、小学校高学年で色覚検査を
受けていない場合は、各学校の
養護教諭に相談されることをお勧め
します。