平成13年まで小学校で義務づけられていた色覚検査が、平成14年に廃止
されその後は任意検査となったため、色覚検査を受ける学童が激減し、色覚
異常があるのに気づかないまま進学・就職に臨み、直前で進路を断念する
ケースがあることが日本眼科学会の調査で明らかになりました。
　
　色覚異常は、男性で20人に1人、女性で500人に１人の割合で現れ、色の
見分けが難しく、赤と緑、赤と黒、ピンクと灰色などの識別に困難を生じます。　60％以上は軽い症状とされますが、有効な治療法はなく、眼鏡等による
矯正もできません。　色覚異常があっても、日常生活には支障のない人が
ほとんどですが、安全上の理由などで「色覚が正常であること」を求められる
職業もあります。　　
　
　色覚異常の検査は、従来は小学校4年生を対象に行われていましたが、
現在は各地方自治体、学校で、色覚検査の実施状況・時期などは異なっている
可能性があります。　就職直前になって進路を変更するといったことが起き
ないように、小学校で行われる色覚異常の検査は、ぜひ受けられることを
お勧めします。　また、小学校高学年で色覚検査を受けていない場合は、
各学校の養護教諭に相談されることをお勧めします。